苫小牧市勇払の自動車部品製造業、トヨタ自動車北海道（北條康夫社長）は、一般財団法人省エネルギーセンター（東京）の「２０２１年度省エネ大賞」で、準最高位の資源エネルギー庁長官賞を受賞した。１９年１２月に同社が導入したモノのインターネットＩｏＴ技術活用の「省エネモデルライン」で、既存の生産ラインと比べてエネルギー消費を４割近く削減したことなどが評価された。

受賞を喜ぶ尾崎取締役技術部長

　２１年度の同大賞は、省エネ事例部門で最高位の経済産業大臣賞５件、長官賞６件などを選出。産業分野からは両賞各１件で、トヨタ自動車が最高位、トヨタ北が準最高位と「親子受賞」になった。

　同社の省エネモデルラインは１９年１２月、ハイブリッドトランスアクスルの新機種製造に伴い、生産ライン１本でＩｏＴシステムを構築。従来もラインの一部でＩｏＴ技術を取り入れてきたが、１本のラインすべてを初めてＩｏＴ化した。産業用パソコンをラインに組み込み、加工や組立の製造機器３７０台の稼働情報、消費電力、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量などのデータを無線による２４時間体制で情報収集。稼働状況の「見える化」で早期の改善、生産の効率化、省エネなどに生かしてきた。

　さらに圧縮エアシリンダを電化設備に代えるなど、エネルギー損失が大きい機器のＣＯ２排出削減を推進。省エネ効果は既存ラインの３９％に相当し、原油換算で年間１０２２キロリットルの削減を達成した。同社はＩｏＴシステムを標準仕様にする方針で、生産ライン工程約１０カ所で「見える化」を進めている。

　同社の尾崎昌稔取締役技術部長は「カーボンニュートラル（ＣＮ、温室効果ガスの排出ゼロ）達成は重要課題。受賞はさらなる動機付けになる」と笑顔。社内で「みんなの省エネ」を掲げ、１月に省エネ推進の「ＥＳＣＯチーム」を立ち上げるなど、省エネの推進、さらには再生可能エネルギーの導入を視野に入れており、「水素の活用に向けても情報収集している。今後も積極的にＣＮ実現に取り組む」と話している。