帯広厚生病院（大瀧雅文病院長）は、「救急科」に計５人の救急専従医を配置した。十勝管内１９市町村３３万４７００人の「最後の砦（とりで）」となる救命救急センターの体制強化などが目的。さまざまな病態に対応する外来救急診療、集中治療、災害医療などを通じて、「管内全体の救急医療の向上を目指したい」（同病院）とする。

帯広厚生病院「救急科」の救急専従医ら（前列左から和田医長、柿崎医長、後列左から大泉医師、加藤第二主任部長、岩元医師）＝同病院ヘリポート

　同病院は１９９９年、重篤な患者に対する救命救急（３次救急）に、２４時間３６５日態勢で対応できる管内唯一の救命救急センターを開設。高度意識障害や呼吸不全、重症のショック症状・外傷・中毒など、重篤な患者の治療に当たるほか、管内の２次救急輪番制にも参加し、初期・２次救急にも対応できる体制を整えている。

　同病院によると、２０２１年度の救急患者受診件数は約９０００件（２０年度比約１３％増）。これまでの同センターは、平日の日中などは、他科の医師が外来診療などとの兼任で運営されており、負担も大きくなっていたという。

　こうした状況を解消するため、今年４月に柿崎隆一郎医長（３８）、和田健志郎医長（３１）、大泉里奈医師（３１）、岩元悠輔医師（３０）の救急専従医が着任。加藤航平第二主任部長（４２）を含む計５人の専従医で運営する形となった。

　現在は、３人の救急科専門医、２人の集中治療専門医、１人の呼吸療法専門医が在籍。大災害や多傷病者発生時に現場で活動する医療チーム・ＤＭＡＴ（災害派遣医療チーム）の取りまとめ役「統括ＤＭＡＴ」も２人いる態勢だ。

　このため、（１）重症疾患や傷病に、適切な治療を速やかに行う救急外来診療、（２）各種の臓器不全に対する治療を各科と協働し、複雑な病態に対する速やかな安定化を図る集中治療、（３）平時から積極的に災害医療に携わり、地域の医療体制の維持に貢献する災害医療│の「一層の充実も図ることができる」（加藤第二主任部長）という。

　高度で専門的な医療サービスを提供する地域の単位「３次医療圏」は、道内では６圏域（道央、道南、道北、オホーツク、釧路・根室、十勝）に分かれる。

　大瀧病院長は「管内住民の命を守るため、救急医療の最後の砦としての指命を果たす事で、より質の高い先進的な医療を担う基幹病院であり続け、地域で完結できる医療を目指したい」としている。