中級実践心理カウンセラーの認定証を手にする井上さん（中央）とＪＰＣＰＡの丹下坂さん（左）、高島さん

　【七飯】就労継続支援Ｂ型事業所「なないろファクトリー」（七飯町本町３、井上朋子管理者）は、職員の資質向上を目的に日本実践コミュニケーション心理学協会（本部・札幌、事務局・函館、丹下坂愛実代表理事、ＪＰＣＰＡ）と連携し、カウンセリングや傾聴の技術を高める。講座受講を通して、全職員の心理カウンセラー資格取得を目指す。

　きっかけは、同事業所管理者の井上さんが昨年６月、同協会の実践心理カウンセラー認定講座初級コースを受講したこと。心を閉ざしがちだった利用者が悩みを打ち明けてくれ、週１回しか通えなかった人の通所回数が増えるなど、目に見える形で手応えを感じたことから、他の職員にも知識や技術を共有。昨年１２月には、事業所を運営する夢工房（本田竜也社長）が支援する形で、より専門的な中級コースも受講し、認定証を手にした。

　今回、事業所と協会が連携する形で、さらに全職員に支援の対象を拡大する。「絶対必要だと思う。やらない理由がない。良いことは早い方がいい」という本田社長の後押しもあり、職員研修として今年度中に井上さん以外の全職員７人が、初級コースを受講することになった。

　初級コースは、カウンセラーとして必要なスキルや心構えなど基礎的な内容で、グループワークを通して相談者とカウンセラーの立場も体験する。講師を務めるのは、同協会の丹下坂代表理事と高島昌彦さん。「受講者に合わせてカスタマイズすることも可能」（丹下坂さん）で、福祉施設向けの内容や事例に重点を置いて提供する予定だ。

　精神障害や知的障害のある事業所の利用者にとって、民間のカウンセリングは経済面などで敷居が高く、職員が傾聴やカウンセリングを学ぶ意義は大きいという。井上さんは「以前の自分は相談してくる相手に一生懸命アドバイスをしていた。相手の言葉を聞いて受け止める技術をきちんと学べば、職員は自信をもって仕事ができる」と力を込める。

　カウンセリングやコミュニケーションの知識・技術を広げたいと活動する同協会にとっても、事業所での職員研修は初めての機会となる。丹下坂さんは「井上さん自身が受講後、利用者と無理せず良い関係を築けるようになったことで表情が変わった。講座は職員、利用者双方にとって好影響を与えるはず」と期待を寄せている。